COVID-19ワクチン、2021年に世界人口14%、高所得国優先?

ワクチン医療

主要メーカーの新型コロナウイルス感染症(COVID-19)ワクチンの世界的な需給について、メーカーが最大生産量を可能としても、世界の人口のほぼ4分の1は少なくとも2022年までワクチン接種を受けることはできないとの研究結果を、米国・ジョンズ・ホプキンズ公衆衛生大学院のAnthony D. So氏らが報告した。

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供給量の半分強は高所得国(世界の人口の14%)

2020年11月15日時点で、13のワクチンメーカーから合計74.8億回分を購入する市販前契約が結ばれていた。これらの半分強(51%)は、高所得国(世界の人口の14%)に送達されるものである。

米国は、世界のCOVID-19の症例数の約5分の1(1,102万例)を占めるが、予約量は8億回分であった。一方で、日本、オーストラリア、カナダは、合計10億回分以上を予約していたが、その症例数は世界の症例数の1%に満たない(45万例)。

もし、13のワクチンメーカーの最大生産量を達成できた場合、2021年末までに59.6億回分のワクチン製造が予測され、このワクチンの最大40%が低中所得国に供給される可能性があるが、もし高所得国が購入拡大オプションを行使すると、低中所得国の供給量は少なくなることが示唆される。

 

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低所得国のワクチン接種が進まないとコロナ克服できない

いくら米国を中心とした先進国がワクチン接種が進み集団免疫が達成したとしても、低所得国からの人の流れを止めることはできない。

新型コロナウイルスは、変異株、変異ウイルスと変化しながら人類に襲いかかる。変異株によるワクチンの有効性はある程度認められているがワクチンが効かない変異ウイルスが発生する懸念は払拭できない。

高騰するワクチンを確保できる国は、低中所得国には厳しいため高所得国から優先して接種することになるが忘れていけないのが低所得国は医療が遅れているため感染リスクが高いことである。

医療の遅れていて感染リスクの高い低中所得国へのワクチン供給の流れを国際協力で早く普及する必要がある。